【20代からはじめよう】投資信託の運用のコツは、長期運用・分散投資・積立購入でずぼらな私にもおすすめ投信ファンドをご紹介

もっさん
どうも。日々、積立の正解を追い求めているもっさんだよ。
今回は、堅実に投資信託で運用する方法を紹介したいと思います。

【まずはじめに】少額の積立運用でも1億円はつくれるのか?

投資信託をこれから始めようって方にこれだけは知っておいて欲しいのですが、少額の積立運用でも、相場次第では2,000万でも、1億円でも作れる様になるという事です。

※↓のリンクから楽天証券の積立シミュレーションに跳べます。

楽天証券積立かんたんシミュレーション楽天証券積立かんたんシミュレーション

毎月積立額 積立期間 リターン 最終積立額
30,000円 20年 年率8% 17,670,612円
50,000円 20年 年率8% 29,451,021円
100,000円 20年 年率8% 58,902,042円

上記は、積立期間・年利8%の運用でそれぞれ積立を行った際の、シミュレーションですが、毎月3万円でも20年間、複利で運用を行えば、最終的な積立額+リターンで1,700万円にもなるという事です。

月5万円で運用すれば、20年後には約3,000万円と月3万円の運用と比較すると、約1.5倍にもなります。

毎月10万円ともなると、20年運用すれば5,800万円、25年運用すれば9,500万円と1億円も無理な金額ではなくなります。

ただし、このシミュレーションには、今回の様なコロナショックなど、定期的に市場が暴落するシミュレーションではなく、あくまでも毎年年利8%で運用した結果です。

私も1億円とまではいきませんが、老後資金問題という事もあり、投資信託や短期トレードをコツコツ積立しています。


安定した運用を目指す投資信託

↓の画像は、2019年12月まで毎月積立運用で購入していたセゾン投信の「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド」と「セゾン資産形成の達人ファンド」の2種類です。

昨年の年末に解約しましたが、この2つの投信を10年間それぞれ毎月1万円ずつ運用した結果、約100万円のリターンとなりました。

毎年のリターンは税引前で5.7%ですが、約1/3はプラスの利回りです。

運用成績自体は悪いものではありませんでしたが、積立の変更や、解約手続きなど、簡単に解約が出来ない設定だったことと、手数料の面でさらに魅力のある投信が販売された事も、解約した理由です。

これから投資を始めたい方や、始めたばかりの方で、ほったらかしで何年も運用したいと思われる方にとっては、安定した利回りの投信だと思います。


投資信託の2つの運用方法

キャピタルゲイン(売買差益)

投資信託でもその他の投資でも、投資には2つの運用方法があります。

まず1つ目が、安い価額で購入し、価額が上がったら売却する「キャピタルゲイン」という方法。

上のセゾン投信はまさにキャピタルゲインにより、利益を得たパターンです。


インカムゲイン(配当収入)

2つ目の運用方法が、「インカムゲイン」です。

こちらに関しては、毎月分配型・毎年分配型など、それぞれの投資信託で違いますが、購入した口数に対して、分配金が配当される投資信託です。

不動産投資などで、毎月の家賃が、大家さんに対して支払われるのは、まさにこのインカムゲインです。


ただ、毎月分配型などの投資信託に関しては、これから投資を始める方、始めたばかりの方には、あまりオススメはされないかもしれません。

中には、利益が出ていないにもかかわらず、毎月分配金が配当され、あたかも運用が上手くいっている様に見せかける投資信託もあり、見極めが必要となってくるからです。

もし、毎月分配金が欲しいと思う方は、海外ETFなどを購入された方がよいかもしれません。海外ETFであれば、3ヵ月に1度ですが、運用利回りから分配金が配当され、また、長期で運用すれば、値上がりからのキャピタルゲインも得られるという事もあり、そういう理由もあって、米国株投資などが流行っている事も事実です。


米国株と日本株の比較

ここで、過去40年の米国株と日本株の比較をしてみたいと思いますが、ここでの比較対象として、同じ時価総額加重平均型株価指数で比較していきます。

時価総額加重平均型株価指数とは?

ウィキペディアより引用

時価総額加重平均型株価指数とは、株価指数の算出方法の1つであり、組入銘柄の時価総額合計を、基準となる一時点での時価総額合計で除算して求めるものである。世界の多くの株価指数がこの方式を基に、浮動株の時価総額で計算した浮動株基準株価指数を採用している。

なんのことだかさっぱりわかりません、、が、比較するには、同じ算出方法の株価指数を使用するという事で、飛ばしますね。

下の画像は、同じ株価指数の米国S&P500 のチャートと日本TOPIXのチャートの比較チャートです。

上記は青の線がS&P500 のチャート赤の線がTOPIXのチャートです。

グラフで比較すると一目瞭然ですが、1970年から2020年4月までの月足チャートでの比較で、途中まではTOPIXの方が勝っていたものの、その後は常にS&P500 が右肩上がりのチャートを描いています。2020年の暴落時でもその差が歴然としています。


「すぐにはじめるなら、iDeco、NISAで投資信託から始めよう」

税制優遇を活かして、メリットのある「個人型確定拠出年金iDeco(イデコ)」か「NISA」、「つみたてNISA」から投資信託をはじめよう。

20代からはじめるなら、税制優遇がされる「iDeco」がメリットが多い?

「iDeco」とは個人型確定拠出年金ともいい、自分で作る年金制度のことです。

加入者が毎月一定金額の積立(掛金を拠出する)、あらかじめ用意された定期預金・保険・投資信託といった金融商品で自ら運用し、60歳以降に年金または、一時金で受け取ることが出来ます。

※60歳になるまで、引き出すことが出来ません。

※月額5,000円から積み立てられます。

税制優遇のメリット

  1. 積立金額すべて「所得控除」の対象で、所得税・住民税が節税できます。
  2. 運用で得た定期預金利息や投資信託運用益が「非課税」になります。
  3. 受け取るとき「公的年金等控除」「退職所得控除」の対象。
  4. 掛金拠出の休止・再開はいつでも可能。
  5. 納付方法は、本人口座から引き落とし、または給与天引きが選択できる。
  6. 口座引き落とし日に残高不足の場合、その月は未納となる。
  7. 掛金の変更は、毎年1月~12月(引き落としベース)までの間に1回だけ可能。

特に2番の投資信託運用益「非課税」はとてもお得な制度で、株式投資信託の売却益や償還益の課税については、上場株式の譲渡益と同様の扱いとなり、所得税15%、住民税5%に、2037年末までは復興特別所得税の0.315%が加算され、合計で20.315%の申告分離課税が適用されます。


投資信託で運用するならやっぱり積立・ほったらかし

なんといっても、投資信託で運用するうえで一番のメリットは、積立設定を行ってしまえば、あとはほとんどほったらかしでもいい。っていうことですね。

「本業のある社会人の方や、学業の忙しい学生、なにかと忙しい主婦」など、そこまで時間がとれない方にぴったりかと思います。


 

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